家を建てる予算｜年収別の相場と総額、費用の内訳を徹底解説

夢のマイホーム、特に自分たちのこだわりを詰め込める注文住宅は多くの人にとって大きな憧れです。

しかし、その夢を実現するためには、まず「家を建てる予算」という現実的な課題と向き合わなければなりません。

一体どれくらいの費用がかかるのか、注文住宅の相場はどのくらいなのか、そして自分たちの年収で無理なく返済できる住宅ローンはいくらなのか、疑問や不安は尽きないでしょう。

家づくりは、土地の有無によって総額が大きく変動しますし、建物の建築費以外にも様々な費用が必要になります。

例えば、頭金はいくら用意すれば良いのか、自己資金はどの程度見ておくべきか、具体的な費用の内訳や諸経費について正確に把握することが、失敗しない資金計画の第一歩です。

この記事では、家を建てる予算の考え方を基礎から徹底的に解説します。

全国の平均的な相場から、坪単価の考え方、手取り収入から導き出す適切な返済額のシミュレーションまで、具体的な数字を交えながら分かりやすく説明します。

また、信頼できるハウスメーカーや工務店の選び方、賢くコストを抑える方法など、予算計画を成功させるための実践的な情報も満載です。

この記事を読めば、漠然としていた家づくりの費用に関する不安が解消され、自分たちに合った無理のない予算計画を立てられるようになるでしょう。

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家を建てる予算の相場と費用の内訳

注文住宅の相場は全国平均でいくらか

家を建てる予算を考える上で、まず押さえておきたいのが注文住宅の全国的な相場です。

多くの人がどのくらいの費用をかけて家を建てているのかを知ることは、自分たちの予算計画の大きな指標となります。

住宅金融支援機構が発表している「2022年度フラット35利用者調査」によると、土地の購入を含まない注文住宅の建築費の全国平均は3,717万円となっています。

これはあくまで建物本体にかかる費用の平均であり、土地をこれから購入する場合は、この金額に加えて土地の購入費用が必要になることを理解しておく必要があります。

また、この平均額は全国のデータを集計したものであるため、地域によって大きく異なる点も注意が必要です。

特に都市部では地価や人件費が高騰する傾向にあるため、建築費も高くなるのが一般的です。

例えば、同調査における首都圏の平均建築費は3,995万円、近畿圏では3,873万円、東海圏では3,757万円と、いずれも全国平均を上回っています。

一方で、その他の地域では3,429万円となっており、都市部との価格差が見られます。

このように、家を建てるエリアによって必要な予算は大きく変わるため、自分たちが家を建てたい地域の相場をリサーチすることが、現実的な資金計画を立てる上で非常に重要です。

ハウスメーカーや工務店のウェブサイトで公開されている建築実例や、住宅情報サイトのデータを参考に、希望エリアの坪単価や建築費の目安を把握しておきましょう。

坪単価とは、建物の床面積1坪（約3.3平方メートル）あたりの建築費を指し、ハウスメーカーごとの価格帯を比較する際にも役立ちます。

ただし、坪単価の計算方法は会社によって定義が異なる場合があるため、何が含まれていて何が含まれていないのかを事前に確認することが大切です。

これらの平均データはあくまで目安として捉え、自分たちの希望する家の規模や仕様、設備などを考慮しながら、個別の予算を組み立てていく必要があります。

土地ありと土地なしで総額は変わる

家を建てる予算を計画する際、最も大きく総額を左右する要因の一つが「土地の有無」です。

すでに親から譲り受けた土地がある場合や、自己所有の土地に建て替える「土地あり」のケースと、これから土地を探して購入する「土地なし」のケースでは、必要な資金計画が全く異なります。

前述の「2022年度フラット35利用者調査」を見てみると、土地も併せて購入した人（土地なし）の場合、注文住宅の購入にかかった費用の全国平均は総額で4,694万円です。

この内訳は、建築費が平均3,194万円、土地取得費が平均1,499万円（造成費などを含む）となっています。

一方、すでに土地を持っている人（土地あり）の建築費の全国平均は3,717万円でした。

このデータからもわかるように、土地なしの場合は土地取得費として約1,500万円が追加で必要となり、総額で1,000万円近い差が生まれることがわかります。

もちろん、土地の価格はエリアによって大きく変動します。

首都圏では土地取得費の平均が2,354万円にも上り、総額は5,406万円に達します。

一方で、その他の地域では土地取得費が1,032万円、総額が4,039万円と、首都圏とは1,000万円以上の開きがあります。

これから土地を探す場合は、希望するエリアの土地相場を十分に調査し、土地購入費用と建築費用のバランスを考えながら予算を組むことが不可欠です。

土地購入を優先して予算を使いすぎてしまうと、建物にかけられる費用が圧迫され、希望の間取りや仕様を諦めなければならない可能性も出てきます。

逆に、建物の理想ばかりを追求していると、希望エリアで土地を見つけるのが難しくなるかもしれません。

そのため、土地探しと並行して、信頼できるハウスメーカーや工務店に相談し、土地と建物を合わせたトータルの資金計画についてアドバイスをもらうことが成功の鍵となります。

不動産会社と建築会社が連携しているサービスを利用するのも一つの手です。

土地と建物の予算配分を最適化し、理想の家づくりを実現するためにも、早い段階から専門家と協力して計画を進めましょう。

費用の内訳と本体工事費以外の出費

家を建てる際にかかる費用は、大きく分けて「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つで構成されています。

多くの人が「建築費」と聞いてイメージするのは、建物そのものを建てるための「本体工事費」ですが、実際にはそれ以外にも様々な費用が発生します。

これらの内訳を正しく理解していないと、後から想定外の出費に慌てることになりかねません。

一般的に、総費用の内訳の目安は以下のようになります。

それでは、それぞれの費用について詳しく見ていきましょう。

本体工事費

本体工事費は、建物そのものを建てるための費用です。

基礎工事、構造躯体工事、屋根工事、外壁工事、内装工事、住宅設備の設置工事などがこれに含まれます。

ハウスメーカーや工務店の広告やウェブサイトで表示されている「坪単価」は、多くの場合、この本体工事費を延床面積で割ったものを指しています。

しかし、坪単価の計算にどこまでの費用が含まれるかは会社によって異なるため、契約前に必ず内訳を確認することが重要です。

付帯工事費

付帯工事費は、建物本体以外の工事にかかる費用です。

これらは快適に生活するために不可欠な工事ですが、見積もりの初期段階では含まれていないこともあるため注意が必要です。

主な付帯工事には、古い家の解体工事（建て替えの場合）、地盤調査・改良工事、屋外の給排水・ガス・電気の引き込み工事、外構工事（駐車場、門、塀、庭など）、照明器具やカーテン、エアコンの設置工事などがあります。

特に地盤が軟弱な土地の場合、地盤改良工事に100万円以上の費用がかかることもあり、予算を大きく左右する要因となります。

諸費用

諸費用は、工事以外で必要となる各種手続きや税金、保険料などの費用です。

これらは現金で支払う必要があるものが多いため、自己資金として別途用意しておく必要があります。

主な諸費用には、建築確認申請費用、不動産取得税、登記費用（所有権保存登記、抵当権設定登記）、住宅ローン手数料、保証料、火災保険料・地震保険料、印紙税、地鎮祭や上棟式などの祭典費用、仮住まい費用や引越し費用などが挙げられます。

これらの付帯工事費や諸費用は、総額の20～30%を占めることもあり、決して無視できない金額です。

例えば、本体工事費が3000万円の場合、付帯工事費と諸費用で600万円から900万円程度が別途必要になる可能性があると想定しておくべきでしょう。

家を建てる予算を組む際は、本体工事費だけでなく、これらの見えにくい費用まで含めた「総額」で考える癖をつけることが、資金計画で失敗しないための鉄則です。

付帯工事費や諸費用の目安を知る

家づくりの総予算を正確に把握するためには、「本体工事費」以外の「付帯工事費」と「諸費用」の具体的な項目と、それぞれの費用の目安を知っておくことが不可欠です。

これらの費用は土地の条件や選択する住宅ローンの種類などによって変動しますが、一般的な目安を理解しておくことで、より精度の高い資金計画を立てることができます。

付帯工事費の主な項目と費用目安

付帯工事費は、総建築費の15%～20%程度が目安とされています。

仮に建築費が3,000万円であれば、450万円～600万円程度を見込んでおくとよいでしょう。

以下に主な項目とその目安をまとめました。

項目	内容	費用目安
解体工事費	建て替えの場合に古い建物を解体する費用	木造：3～5万円/坪
地盤調査・改良費	土地の強度を調査し、必要に応じて補強する費用	調査：5～10万円、改良：30～150万円
屋外給排水・ガス工事費	敷地内の配管を公共の上下水道管やガス管に接続する費用	50～100万円
外構工事費	駐車場、アプローチ、フェンス、門扉、植栽などの工事費用	100～300万円（工事内容による）
空調・照明・カーテン工事費	エアコン、全館空調、照明器具、カーテンレールの設置費用	50～150万円

特に地盤改良費と外構工事費は、土地の状況やこだわりによって金額が大きく変動します。

土地購入前に地盤の状態を確認したり、外構はDIYを取り入れるなど工夫することでコストを抑えることも可能です。

諸費用の主な項目と費用目安

諸費用は、土地・建物の総額の5%～10%程度が目安です。

4,000万円の家であれば、200万円～400万円程度を見ておく必要があります。

これらの多くは住宅ローンに含められない場合があり、現金での準備が必要になるため注意しましょう。

項目	内容	費用目安
登記費用	土地や建物の所有権を登録するための費用（登録免許税＋司法書士報酬）	30～60万円
住宅ローン関連費用	融資手数料、保証料、団体信用生命保険料など	借入額の2～5%程度
印紙税	工事請負契約書や金銭消費貸借契約書に貼る印紙代	数万円
不動産取得税	土地や建物を取得した際に課される税金（軽減措置あり）	固定資産税評価額×税率
火災・地震保険料	万が一の災害に備えるための保険料	10年一括で20～50万円
その他	地鎮祭・上棟式費用、引越し費用、仮住まい費用など	50～100万円

これらの付帯工事費や諸費用は、あくまで一般的な目安です。

正確な金額は、依頼するハウスメーカーや工務店、金融機関、そして自分たちの選択によって変わってきます。

見積もりを取る際には、どこまでが費用に含まれているのかを詳細に確認し、「追加費用は発生しないか」を必ず質問するようにしましょう。

不明瞭な点をなくし、すべての費用を洗い出すことが、予算オーバーを防ぐための最も確実な方法です。

用意すべき頭金の平均と役割

家を建てる予算を考える上で、多くの人が悩むのが「頭金」をいくら用意すべきかという問題です。

頭金とは、住宅の購入価格のうち、住宅ローンを組まずに自己資金で支払うお金のことを指します。

近年では「頭金ゼロ」で家を建てられるプランも増えていますが、頭金を用意することには多くのメリットがあり、その役割を理解しておくことが重要です。

まず、頭金の平均額についてですが、前述の「2022年度フラット35利用者調査」によると、注文住宅（土地なし）の場合、手持金の平均額は649.9万円で、これは建築費（平均3,717万円）の約17.5%に相当します。

また、土地付き注文住宅の場合では、手持金の平均額は808.9万円で、総額（平均4,694万円）の約17.2%となっています。

これらのデータから、一般的には購入価格の1割から2割程度を頭金として用意する人が多いことがわかります。

では、なぜ多くの人が頭金を用意するのでしょうか。

その役割とメリットは主に以下の3つです。

一方で、頭金を貯めることに固執しすぎることのデメリットも存在します。

頭金を貯めている間に金利が上昇したり、建築費が高騰したりするリスクがあります。

また、手元の自己資金を使いすぎてしまうと、病気や失業といった不測の事態に対応できなくなる可能性もあります。

そのため、諸費用や当面の生活費（半年～1年分程度）は必ず手元に残した上で、無理のない範囲で頭金を用意することが賢明です。

頭金の額に正解はありません。

自分たちの貯蓄状況、年齢、ライフプランなどを総合的に考慮し、メリットとデメリットを天秤にかけながら、最適な金額を決定することが大切です。

年収から考える家を建てる予算の決め方

世帯年収と手取りから適正額を計算

家を建てる予算を決める上で、最も重要な基準となるのが「世帯年収」です。

自分たちがどのくらいの価格の家を購入できるのか、その適正額を把握することから資金計画は始まります。

一般的に、住宅ローンの借入可能額の目安として「年収倍率」という指標が使われます。

これは、年収の何倍まで借り入れができるかを示すもので、多くの金融機関では年収の5倍から7倍程度を一つの目安としています。

例えば、世帯年収が600万円の場合、3,000万円から4,200万円程度が借入額の上限の目安となります。

ただし、この年収倍率はあくまで「借りられる上限額」であり、「無理なく返せる額」とは異なる点に注意が必要です。

上限ギリギリまで借りてしまうと、毎月の返済が家計を圧迫し、生活に余裕がなくなってしまう可能性があります。

そこで、より現実的な予算を立てるために重要なのが、「手取り収入」から考える方法です。

年収（額面収入）から税金や社会保険料が引かれたものが手取り収入であり、実際に私たちが自由に使えるお金はこちらになります。

手取り収入は、一般的に額面年収の75%～85%程度です。

年収600万円であれば、手取りは約450万円～510万円となります。

この手取り収入を基準に、毎月の生活費や将来のための貯蓄、子どもの教育費などを差し引いた上で、住宅ローンにいくらまでなら回せるのかをシミュレーションすることが、無理のない資金計画の鍵となります。

具体的な計算手順は以下の通りです。

年収倍率のような単純な計算だけでなく、自分たちのリアルな家計状況と将来のライフプランを見据えて、手取り収入から逆算して予算を決めること。

これが、家を建てた後も豊かで安心した生活を送るための最も重要なステップです。

ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談し、客観的な視点からキャッシュフロー表を作成してもらうのも非常に有効な手段です。

住宅ローンの無理のない返済比率

家を建てる予算、特に住宅ローンの借入額を決定する上で、年収倍率と並んで重要な指標となるのが「返済比率（返済負担率）」です。

返済比率とは、年収（額面収入）に占める年間の住宅ローン返済額の割合を示す数値で、以下の式で計算されます。

返済比率（%） = 年間総返済額 ÷ 年収 × 100

多くの金融機関では、住宅ローンの審査基準としてこの返済比率の上限を設けており、一般的には30%～35%程度とされています。

例えば、年収500万円の人が返済比率35%で審査を受ける場合、年間の返済額は175万円（月々約14.5万円）までが上限となります。

しかし、これはあくまで金融機関が「融資できる上限」であり、この水準で借り入れをすると家計がかなり厳しくなる可能性が高いです。

家計に無理なく、安心して返済を続けていくための理想的な返済比率は、一般的に20%～25%以内とされています。

返済比率を25%以内に抑えることで、収入の中から教育費や老後資金の積み立て、レジャーや趣味に使うお金などを確保しやすくなり、生活の質を維持しながら安定した返済を続けることができます。

年収別に、返済比率25%の場合の年間返済額と月々返済額の目安を見てみましょう。

年収	年間返済額（返済比率25%）	月々返済額の目安
400万円	100万円	約8.3万円
500万円	125万円	約10.4万円
600万円	150万円	12.5万円
700万円	175万円	約14.5万円
800万円	200万円	約16.6万円

この月々の返済額から、金利や返済期間を設定することで、おおよその借入可能額をシミュレーションすることができます。

例えば、年収600万円の人が返済比率25%（月々12.5万円）で、金利1.5%、返済期間35年のローンを組むと仮定すると、借入可能額は約4,200万円となります。

ここで注意すべき点は、返済比率を計算する際の「年間総返済額」には、住宅ローンだけでなく、自動車ローンや教育ローン、カードローンなど他のすべての借り入れの返済額も含まれるということです。

他の借り入れがある場合は、その分住宅ローンに充てられる金額が少なくなるため、資金計画を立てる際には必ず全ての負債を洗い出しておきましょう。

また、年収は将来的に変動する可能性があります。

昇給を見越してギリギリの計画を立てるのではなく、万が一収入が減少した場合でも対応できるよう、ある程度余裕を持った返済比率（できれば20%前後）に設定しておくことが、長期にわたる住宅ローン返済で失敗しないための秘訣です。

2000万や3000万で建つ家の特徴

家を建てる予算の全体像が見えてきたら、次に気になるのが「その予算でどんな家が建つのか」ということでしょう。

ここでは、建築費（本体工事費）が2,000万円台、3,000万円台、4,000万円台の場合に建てられる家の特徴を、一般的な傾向としてご紹介します。

なお、これは土地代を含まない建物のみの費用であり、地域や依頼するハウスメーカー、工務店によって内容は大きく異なります。

予算2,000万円台で建つ家の特徴

2,000万円台の予算は、コストを意識しながらも質の良い家を建てるための現実的な選択肢です。

この価格帯で家を建てる場合、以下のような特徴が見られます。

ローコスト住宅を得意とするハウスメーカーや、企画型の住宅商品を選ぶことで、この価格帯でも満足度の高い家づくりが可能です。

予算3,000万円台で建つ家の特徴

3,000万円台は、注文住宅の平均的な価格帯であり、多くの人がこの予算で家を建てています。

選択肢の幅が広がり、こだわりを反映させやすくなるのが特徴です。

予算4,000万円台で建つ家の特徴

4,000万円台の予算になると、かなりハイグレードな家づくりが可能になります。

デザイン性、性能、設備ともに高いレベルで実現できるでしょう。

これらの特徴はあくまで一例です。

重要なのは、限られた予算の中でどこにお金をかけ、どこを削るのか、優先順位を明確にすることです。

自分たちのライフスタイルにとって何が最も大切かを家族で話し合い、メリハリのある予算配分を心がけましょう。

コストダウンで価格を抑えるコツ

注文住宅は、自分たちの希望を反映できる反面、こだわりを詰め込みすぎると予算がどんどん膨らんでしまいがちです。

理想の住まいを実現しつつ、賢くコストを抑えるためには、いくつかのコツを知っておくことが有効です。ここでは、家づくりの各段階で実践できるコストダウンのテクニックをご紹介します。

設計・間取りの工夫

建物の形状や間取りは、建築コストに大きく影響します。

設備・仕様の選択

住宅設備や内外装の仕様は、グレードによって価格が大きく異なります。

やってはいけないコストダウン

コストを抑えることは重要ですが、家の基本性能や安全性に関わる部分を削るのは絶対に避けましょう。

地盤改良費、基礎や構造躯体に関わる費用、断熱材や防水工事の費用などを削ると、後々大きな修繕費がかかったり、住まいの快適性や安全性が損なわれたりする原因となります。

また、防犯対策に関わる費用も安易に削るべきではありません。

コストダウンを検討する際は、どこを削っても問題ないのか、専門家であるハウスメーカーや工務店の担当者とよく相談し、長期的な視点で判断することが大切です。

目先の金額だけでなく、将来のメンテナンスコストや暮らしの質まで考えて、賢い選択を心がけましょう。

資金計画で失敗しないための注意点

家を建てるという一大プロジェクトを成功させるためには、緻密な資金計画が不可欠です。

目先の建築費用だけでなく、将来にわたって無理なく支払い続けられる計画を立てることが、家族の幸せな暮らしを守ることに繋がります。

ここでは、資金計画で失敗しないために押さえておくべき重要な注意点を解説します。

1. 建てた後にかかる「維持費」を忘れない

マイホームの支出は、住宅ローンの返済だけではありません。

家を所有すると、毎年「固定資産税」や「都市計画税」といった税金がかかります。

また、火災保険や地震保険の更新料も定期的に必要です。

さらに、10年、15年というスパンで見ると、外壁の塗り替えや屋根の補修、給湯器などの設備交換といったメンテナンス費用も発生します。

これらの維持費は年間で数十万円に上ることもあります。

資金計画を立てる際には、毎月のローン返済額に加えて、これらの維持費を積み立てる分も考慮に入れておく必要があります。

月々2～3万円程度を修繕積立金として確保しておくなど、具体的な計画を立てておくと安心です。

2. ライフプランの変化を考慮に入れる

住宅ローンは30年、35年という長期にわたる返済が一般的です。

その長い期間には、家族構成や働き方が変化する可能性があります。

子どもの誕生や進学による教育費の増加、転職や独立による収入の変動、親の介護など、様々なライフイベントが起こり得ます。

現在の収入だけでギリギリの返済計画を立ててしまうと、こうしたライフプランの変化に対応できなくなる恐れがあります。

特に教育費は、子どもの進路によって数百万円単位で必要になることもあります。

住宅ローンの返済計画と並行して、将来のライフイベントにかかる費用もシミュレーションし、余裕を持った資金計画を心がけましょう。

3. 自己資金を使いすぎない

頭金を多く入れることでローンの負担は軽くなりますが、貯蓄のほとんどを頭金や諸費用に充ててしまうのは危険です。

病気やケガ、会社の倒産など、予期せぬ事態で収入が途絶えてしまうリスクは誰にでもあります。

そのような万が一の事態に備えるため、少なくとも半年から1年分の生活費は「緊急予備資金」として手元に残しておくべきです。

この資金があれば、不測の事態が起きても慌てずに対応でき、住宅ローンの返済も滞らせずに済みます。

4. 住宅ローン控除などの制度を最大限活用する

国や自治体は、住宅取得を支援するための様々な優遇制度を設けています。

代表的なものが「住宅ローン控除（住宅ローン減税）」で、年末のローン残高に応じて所得税などが還付される制度です。

また、省エネ性能の高い住宅などを対象とした補助金制度（例：こどもエコすまい支援事業など）もあります。

これらの制度を最大限活用することで、実質的な負担を大きく軽減することができます。

利用するには一定の条件があるため、自分たちが対象となるか、ハウスメーカーや金融機関に確認し、積極的に情報を集めて賢く利用しましょう。

これらの注意点を踏まえ、多角的な視点から資金計画を練り上げることが、後悔のない家づくりに繋がります。

無理なく家を建てる予算を組む重要性

これまで、家を建てる予算に関する様々な側面、相場や内訳、年収からの考え方、コストダウンのコツなどについて詳しく解説してきました。

これらすべての情報が指し示す最も重要な結論は、「無理のない予算を組むことが、家を建てた後の幸せな暮らしの絶対条件である」ということです。

夢のマイホームを手に入れたとしても、その後の住宅ローン返済が家計を圧迫し、毎日の生活に余裕がなくなってしまっては本末転倒です。

「旅行に行きたいけどお金がない」「子どもの習い事をさせてあげたいけど我慢させなければ」「将来のための貯蓄が全くできない」といった状況に陥れば、せっかくのマイホームが精神的な負担やストレスの原因になりかねません。

家は、家族が安心して、笑顔で暮らすための場所であるべきです。

そのためには、住宅ローンという長期的な負債と賢く付き合っていく必要があります。

金融機関が提示する「借りられる上限額」に惑わされず、自分たちのライフプランや価値観に基づいた「無理なく返せる額」を冷静に見極めることが何よりも大切です。

そのためには、年収だけでなく手取り収入を基準に考え、理想的な返済比率（20%～25%）を守ること、そして建てた後にかかる維持費や将来のライフイベント費用まで見越した長期的な資金計画を立てることが不可欠です。

家を建てる予算計画とは、単に建物の値段を決める作業ではありません。

それは、これから何十年にもわたる家族の暮らし方そのものを設計する、非常に重要なプロセスなのです。

少し背伸びをすれば、もっとグレードの高い設備を導入できるかもしれません。

しかし、その選択が将来の家族の笑顔を奪う可能性はないか、一度立ち止まって考えてみてください。

予算内で最大限の満足を得るために、コストダウンの工夫を凝らすことも家づくりの醍醐味の一つです。

どこにお金をかけ、どこを削るのか、家族でじっくりと話し合う時間は、きっと家への愛着をより一層深めてくれるでしょう。

この記事で得た知識を活用し、ぜひあなたとあなたの家族にとって最適な、無理のない予算計画を立ててください。

それが、心から満足できる家づくりと、その先にある豊かで幸せな未来への第一歩となるはずです。